各種支援
心身支援
1 保健室
学生一人一人が、心身ともに健康で充実した学生生活を送れるよう、健康診断や健康相談、傷病等の緊急時の応急措置を行っています。
保健師が心（精神面）や体の不調や悩みに関する相談に応じています。相談者やその他の関係者のプライバシーや人権に、十分配慮して対応します。
保健師が心（精神面）や体の不調や悩みに関する相談に応じています。相談者やその他の関係者のプライバシーや人権に、十分配慮して対応します。
2 臨床心理士
臨床心理士である教員が、学生からの相談に応じています。
3 学年顧問
各学年に2人の学年顧問を置き、学生の生活・履修・進路・学習面の相談を受けています。学年顧問は、卒業まで同じ教員が担当することで、きめ細かい支援を行っています。
修学支援
学年顧問
各学年に2人の学年顧問を置き、学生の生活・履修・進路・学習面の相談に応じておます。学年顧問は、卒業まで同じ教員が担当することで、きめ細かい支援を行っています。
履修支援
学部のカリキュラムや履修等を担当する教務委員会が、重複登録や未登録の有無等の確認、再履修の科目の多い学生や復学する学生への個別の支援を行っています。
科目担当教員による学修相談
学修内容に応じて、授業時間だけでなく学習の方法などについて面談の時間をとって、きめ細かい指導をしています。
生活支援
学生支援体制
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①学年顧問
各学年に2人の学年顧問を置き、学生の生活・履修・進路・学習面の相談を受けています。学年顧問は、卒業まで同じ教員が担当することで、きめ細かい支援を行っています。
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②学生支援員・就職支援員
学生支援員2名を配置し、日常生活全般に係る支援を行っています。、また就職支援員は、進路・国家試験に係る支援を行っています。
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③保健室保健師
健康管理（精神・身体）全般を扱っています。
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④臨床心理士（教員兼務）
臨床心理士として学生からの相談に応じています。
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⑤ハラスメント相談員
ハラスメント相談員5人がハラスメントに関する相談等に応じています。
生活に関するガイダンス、セミナー等
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①学年顧問
新学期開始直前に、各学年に対して学生生活ガイダンスを実施しています。
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②防犯講習会の開催等
新学期開始直後に、すずらん寮に入居する1年生とアパート暮らしを始める2年を対象に、駒ケ根 警察署の警察官を講師に防犯講習会を実施し、一人暮らしの注意点や護身術などを学びます。また、秋にはストーカー被害や個人情報の取り扱い、戸締りの徹底等防犯に関する注意喚起を地元の防犯女性部とともに行っています。
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③ワーキングセミナー
アルバイトに関するトラブルを未然に防止するため、県労政事務所によるワーキングセミナーを開催しています。
奨学金
本学で主に取り扱っている奨学金は、次のとおりです。（令和６年４月現在）
日本学生支援機構 【高校在学中の予約可能】
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給付型
| 給付型 | 給付額 | 給付奨学金を受給中の第1種奨学金の貸与月額 | |
|---|---|---|---|
| 自宅 | Ⅰ：29,200円 Ⅱ：19,500円 Ⅲ：9,800円 Ⅳ：7,300円 |
0円 0円 20,300円 26,500円 |
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| 自宅外 | Ⅰ：66,700円 Ⅱ：44,500円 Ⅲ：22,300円 Ⅳ：16,700円 |
0円 0円 13,800円 23,100円 |
- 学力基準：1年次に申し込みをする者は、高等学校等の成績の平均が3.5以上。将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること。
- 収入基準：日本学生支援機構ホームページ等参照
- 募集時期：定期採用は入学後（初回交付時期：6月）
- 採用枠：人数制限なし
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貸与【無利息】第一種奨学金
| 貸与 【無利息】 第一種 奨学金 |
給付額 | |
|---|---|---|
| 自宅 | 2万、3万 4.5万円 から選択 |
|
| 自宅外 | 2万、3万、 4万、5.1万円 から選択 |
- 学力基準：1年次に申し込みをする者は、高等学校等の成績の平均が3.5以上
- 家計基準：日本学生支援機構ホームページ等参照
- 募集時期：定期採用は入学後（初回交付時期：6月）
- 採用枠：人数制限なし
- 返還有無：全額返還
- その他：給付型奨学金採用者は、借入額が制限されます。
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貸与【利息付】第二種奨学金
| 貸与 【利息付】 第二種 奨学金 |
給付額 |
|---|---|
| 2万から12万円まで（1万円単位） から選択 |
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- 学力基準：1年次に申し込みをする者は、出身学校における成績が平均水準以上と認められること
- 家計基準：日本学生支援機構ホームページ等参照
- 募集時期：定期採用は入学後（初回交付時期：6月）
- 採用枠：人数制限なし
- 返還有無：全額返還
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【利息付】入学時特別増額貸与奨学金
| 【利息付】 入学時特別 増額貸与 奨学金 |
給付額 |
|---|---|
| 10万から50万円まで（10万円単位） から選択 |
|
- 対象者：日本政策金融公庫の『国の教育ローン』に申込みをし利用できなかった者
※第一種・第二種のどちらか（または、両方）と同時に申し込みをする（希望者のみ） - 返還有無：全額返還
長野県健康福祉部
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【無利子】長野県看護職員修学資金
| 【無利子】 長野県 看護職員 修学資金 |
給付額 |
|---|---|
| 32,000円 | |
- 対象者：免許取得後、直ちに長野県内の返還免除対象施設で就業する意志がある者
- 募集時期：4月（初回交付時期：7月（4月分からを一括交付））
- 返還免除：卒業後直ちに返還免除対象施設（※）において5年間継続して看護職員の業務に従事した場合
※返還免除対象施設
・病床数200床未満の病院 ・精神病床を80％以上有する病院 ・過疎地域にある病院 ・診療所 ・介護老人保健施設 ・介護医療院 ・児童福祉法第6条の2の2第3項に規定する指定発達支援医療機関 ・児童福祉法第42条第2号に規定する医療型障害児入所施設のうち、同法第7条第2項に規定する重症心身障害児に対する同項に規定する障害児入所支援を行うもの ・母子健康センター（助産師に限る） ・地域保健法に規定する特定町村（保健師に限る。一般の市町村は対象外） ・訪問看護ステーション（上記免除施設で3年の実務経験が必要）
・病床数200床未満の病院 ・精神病床を80％以上有する病院 ・過疎地域にある病院 ・診療所 ・介護老人保健施設 ・介護医療院 ・児童福祉法第6条の2の2第3項に規定する指定発達支援医療機関 ・児童福祉法第42条第2号に規定する医療型障害児入所施設のうち、同法第7条第2項に規定する重症心身障害児に対する同項に規定する障害児入所支援を行うもの ・母子健康センター（助産師に限る） ・地域保健法に規定する特定町村（保健師に限る。一般の市町村は対象外） ・訪問看護ステーション（上記免除施設で3年の実務経験が必要）
国の教育ローン
日本政策金融公庫による「国の教育ローン」については下記のページをご覧ください
- 国の教育ローン（クリックすると、別のサイトのページが開きます。）
進路支援
本学の教育理念「看護実践に関する総合的な能力を養成し、看護の社会的機能を担い人々の健康福祉の向上に貢献する人材を育成する。さらに、看護の発展に寄与する実践者、教育者および研究者を育成する。」を目指し、就職ガイダンス、進路面接、国家試験対策の支援等を行っています。
また、事務局に専任の就職支援員を置き、随時就職（進路）相談を行っています。
また、事務局に専任の就職支援員を置き、随時就職（進路）相談を行っています。
主な就職・進学に関する支援
- キャリアガイダンスの実施
- 進路希望調査の実施
4月：求職票の提出 12月：進路希望調査票の提出（3学年） - 個別面談の実施 4月：卒業予定者全員を対象
- 求人票・募集要項等の整備
- 「進路の手引き」（キャリア支援ハンドブック）の作成
全学年および全教員に配布 - 求人等に関する来訪への対応
- 職場体験（インターンシップ）・職場見学等の紹介や斡旋
- 各種進路関係情報の提供(合同説明会の開催等の情報提供、進路情報誌の配布など)
- 大学院等の募集要項の整備
- 応募及び採用試験への支援
希望者に応募書類作成支援、面接試験個別練習、面接ビデオや関係図書の整備など - 公務員・養護教諭等の受験対策
公務員対策講座への参加斡旋、参考図書等の整備、希望者への個別受験指導など - 国家試験対策の支援
模擬試験の実施、受験対策ガイダンス、受験手続説明会の開催、対策補講の実施など - 新社会人ワーキングセミナーの開催
- 県内市町村保健師採用合同説明会の開催